渡邊公太郎税理士事務所(渡邊公太郎税理士) | 品川区 | 大井町駅 - 税理士ドットコム
  1. 税理士ドットコム
  2. 税理士検索
  3. 東京都
  4. 品川区
  5. 大井町駅
  6. 渡邊公太郎税理士事務所

渡邊公太郎税理士事務所

東京都品川区/大井町駅

親身なサービスを提供いたします。

東京都品川区大井1丁目6番3号アゴラ大井町7階
地図
大井町駅から徒歩2分
得意分野
  • 顧問税理士
  • 会社設立
  • 経理・決算
得意業種
  • 不動産
  • 流通・小売
  • IT・インターネット
  • 美容
  • ファンド
料金・事例
  • 個人の相談も受付可
  • 国際会計対応可
  • 英語対応可
  • 料金・事例あり

渡邊公太郎税理士事務所を紹介してほしい方は 「税理士紹介サービス」へお問い合わせください

税理士ドットコム「税理士紹介サービス」

※ショッパーズアイ調べ 2020年6月調査

親身なサービスを提供いたします。

お客様一人ひとり、悩みや要望は様々だと思います。また、【税】は皆様の生活に関わりますが、わからないと思うことが多いのが現状です。

当事務所では、お客様の要望に応えるため、分野や業種に縛られずに、幅広いサービスを提供いたします。個人様の相談や英語での相談、土日祝、夜間も対応させていただきます。

お一人で悩まずに、まずわからないことがあれば、【税】の専門家に一度ご相談ください。お客様に寄り添った、サポートを提案いたします。

所属税理士

渡邊 公太郎 税理士 男性

東京都出身 
2017年税理士登録。
同年、渡邊公太郎税理士事務所開業 

渡邊公太郎税理士事務所の詳細情報

事務所プロフィール
事務所名
渡邊公太郎税理士事務所
所在地
東京都品川区大井1丁目6番3号アゴラ大井町7階
地図
アクセス
大井町駅から徒歩2分
所属税理士数
1名
代表税理士
名前
渡邊 公太郎
所属税理士会
東京税理士会 
税理士登録年
2017年
得意分野・取り扱い分野
得意分野
  • 顧問税理士
  • 会社設立
  • 経理・決算
取り扱い分野
  • 顧問税理士
  • 資金調達
  • 節税
  • 会社設立
  • 確定申告
  • 相続税
  • 税務調査
  • 経理・決算
  • 税金・お金
得意業種・取り扱い業種
得意業種
  • 不動産
  • 流通・小売
  • IT・インターネット
  • 美容
  • ファンド
取り扱い業種
  • 不動産
  • 飲食
  • 流通・小売
  • 建設・建築
  • IT・インターネット
  • 美容
  • 運輸・物流
  • 製造
  • 教育
  • 医療・福祉
  • 旅行・ホテル
  • アミューズメント・レジャー
  • ファンド
  • 社会福祉法人
  • 医療法人
  • NPO法人
  • 学校法人
  • 一般社団法人
  • その他
取扱い会計ソフト
  • 弥生会計
  • JDL
  • マネーフォワード
  • freee

顧問税理士の料金・事例

事例

あなたにマッチするサポートを

経営のパートナーとして、資金調達から経理・決算のサポートはもちろん、税務調査や節税のアドバイスもいたします。

個人の確定申告のみも対応していますので、まずはあなたが必要とするサポートをお教えください。

クラウド会計も対応しております。

料金

ご相談・お見積りは無料です。お気軽にお問い合わせください。

事務所名
渡邊公太郎税理士事務所
所在地
東京都品川区大井1丁目6番3号アゴラ大井町7階 
アクセス
大井町駅から徒歩2分

回答したみんなの税務相談

  • 経費のマネーフォワードへの入力

    美容室です。店で使っている経費の入力の時の税区分がわかりません。今は例えば 借方 備品(10%税) 貸方 現金(対象外) になっています。こ...

    2020年05月16日 投稿

    渡邊 公太郎 税理士の回答
    渡邊 公太郎

    消費税区分は収益、費用項目で設定されていれば問題ありませんので、現金等の科目については対象外でよろしいかと思います。

    この回答を詳しく見る
  • 雇用形態が変わった場合の持続化給付金の受け取りについて

    数年前より個人事業主として活動しておりますが、去年の中頃から会社に所属し雇用形態が変わりました。個人事業主として行なっていた事業は引き続き継...

    2020年05月01日 投稿

    渡邊 公太郎 税理士の回答
    渡邊 公太郎

    持続化給付金申請要領によれば、以下の2要件を満たせば申請可能です。 ①2019年以前から事業により事業収入(売上)を得ており、今後も事業継続する意思があること ②2020年1月以降、新型コロナウイル...

    この回答を詳しく見る
  • 業務委託の持続化給付金について

    2019年の6月より業務委託契約にて月10万円の収入があります。2020年の5月分でコロナで休業要請で収入が減ったため、持続化給付金の申請は...

    2020年04月28日 投稿

    渡邊 公太郎 税理士の回答
    渡邊 公太郎

    2019年1月~12月に新規開業している場合は2020年の対象月の月間収入が、2019年の月平均の事業収入より50%以上減少している場合となりますので、金額的には申請可能かと思います。 しかし、開業届...

    この回答を詳しく見る
  • MFクラウドの開始残高の記入、開業前の仕分けについて

    楽天ポイントせどりというのを1月から始め、2/23に個人事業主として開業しました。開業日以前の仕分けはエクセルで管理しています。開業後は、M...

    2020年04月16日 投稿

    渡邊 公太郎 税理士の回答
    渡邊 公太郎

    ご質問の開始仕訳については借入金がない場合は、借方に現預金、貸方に元入金を同額で計上することになります。 売上を含む事業に関連する取引はその後の仕訳で計上することとなります。なお、個人の場合は開業届の...

    この回答を詳しく見る
  • 開業日前に契約した場合の消費税還付について

    開業年の消費税還付について質問です。昨年太陽光発電設備を購入し個人事業を開始しました。税務署へは以下の届けを提出済みです。 ・開業届(5/2...

    2020年01月21日 投稿

    渡邊 公太郎 税理士の回答
    渡邊 公太郎

    消費税法基本通達で「固定資産の譲渡の時期は、別に定めるものを除き、その引渡しがあった日とする。」とありますので、ご質問の場合は消費税還付を受けることは可能かと思います。

    この回答を詳しく見る

監修したハウツー記事

監修した記事はありません。

この画像を閉じる 税理士ドットコム「税理士紹介サービス」