「年俸9億円に見合わない」マー君を待ち構える「大減俸」、税金はどうなる？

日本球界に復帰して2年目を終えようとしている楽天の田中将大投手（33）について、厳しい声が出ている。

2021年度については、防御率は3.01と悪くないものの、4勝9敗と負け越した。2022年度についても、9月27日時点で防御率は3.25で悪くないが、9勝11敗であり、球界最高年俸の9億円にみあったものではないと指摘されている。

2年契約の最終年である今季が終われば、来季は移籍の可能性もある。ただ、移籍するにせよ、残留するにせよ、大幅な減俸が見込まれており、多くて4〜5億円とも指摘されている。

もし4億円に年俸がダウンした場合、税金はどうなるのだろうか。佐藤全弘税理士に聞いた。

●所得税の税率は変わらないけれど・・・

ーー単純に所得が4億円になった場合、9億円の時と比べて税率は変わらないのでしょうか？

プロ野球選手が個人事業主として納める所得税や住民税の税率については、それぞれ特徴があります。まず、所得税の税率は、所得が多くなるにしたがって段階的に高くなる超過累進税率となっています。

国税庁の速算表をみると、課税される所得金額が4,000万円以上であれば税率は45％となり、所得金額が9億円から4億円となってもこれ以上税率はあがりません。

なお、今回の事例は課税される所得金額が大きいためわかりづらいのですが、例えば所得金額が1,000万円であれば、1,000万円全額に33％の税率で課税されるのではなく、それぞれの金額の範囲で所得税率が適用されて、控除額を引いて税額が決まります。

したがって、速算表の控除額を利用して計算すると
1,000万円×33％－153万6千円＝176万4千円の所得税となります。

一方、住民税の税率は、所得金額に応じて課税される所得割について一律10％とされているため、こちらは変わりません。

ーー4億円の場合、2023年の税金はどうなるのでしょうか

所得が9億円から4億円に減少したと仮定した場合、2023年に払う税金は、9億円の年俸をベースに計算することになるので、所得税約4億860万円、住民税約9,000万円（2,250万円ずつ6月、8月、10月、翌年1月の4回に分けて納税）となります。

【取材協力税理士】
佐藤 全弘（さとう・まさひろ）税理士
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事務所名 ： 佐藤全弘税理士事務所
事務所URL：http://satouzeirishi.com/