薄毛の治療費などは医療費控除の対象にできるのか? - 節税や実務に役立つ専門家が監修するハウツー - 税理士ドットコム

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薄毛の治療費などは医療費控除の対象にできるのか?

20~69歳の成人男性の3人に1人が悩んでいるという男性型脱毛症、いわゆるAGA。どんどん薄毛が進行していくAGAは男性共通の敵です。そんな進行していくAGAを食い止めるため、治療薬を飲んでいる方もいらっしゃると思います。ただ、このAGA治療薬、それなりの金額がかかってしまいます。

このため、家計を圧迫する等の事情があり、泣く泣く諦めざるをえなかったり、白い目で見られつつ飲み続けている方などもいらっしゃるかもしれません。しかし、実はこのAGA治療薬は、条件が揃えば医療費控除の対象にできる場合があるそうです。その条件等についてご説明いたします。

目次

AGA治療が適用になるのは医療費控除だけ

AGAは進行性の脱毛症です。そのまま放っておくと、髪の毛はどんどん減り続けていきます。しかし治療することにより、進行をSTOPすることができます。しかも、毛包が存在している限り、髪の毛が太く長く育つ可能性があります。

治療には育毛剤や内服薬、注射などを行います。手術を行う場合もあるようです。育毛剤は薬局にて購入することもできますが、それ以外の処置は病院やAGAクリニックなどで行うことになります。

しかし残念なことに、AGA治療は自由診療となります。医療保険がきかないのです。レーシック手術や美容目的の整形と同じ扱いです。

さらに、自由診療の医療費は病院側で自由に決めることができます。継続して行わなければならない治療には、1ヶ月に10,000~30,000円ほどかかるようです。

それなりの負担額となりますが、服用をやめれば徐々にAGAが進行をはじめます。金銭面がネックとなり、治療を始めることができない方や一時中断してしまう方も多いようです。

全額自己負担となるAGA治療ですが、金額を抑えることはできないのでしょうか。現在のところ、AGA治療に関しては医療費控除しか手立てがありません。医療費控除が使えるかどうか確認してみましょう。

AGA治療薬が医療費控除になる条件

医療保険がきかないのに、医療費控除が使えるの?と思っていませんか。医療費控除は医療保険がきく、きかないによって決まるものではありません。治療目的のものであれば、対象となります。

つまり、育毛が治療目的のものであればよいのです。

ではどこからが治療目的と判断することができるのでしょうか。薬局にて育毛剤を購入した場合は、どうなのでしょうか。

AGA治療の場合、医療機関の診断を受けているかが判断となるようです。処方された育毛剤にかかる費用であれば、医療目的と判断することができます。

ただし、医療費控除を認めるかは税務署の判断によります。診断書や処方箋、領収書をそろえ、納得してもらえる説明をしましょう。

医療費控除の仕組みや手続に関しては、次の記事も参照して下さい。

EDにも通院費にも!他にもある医療費控除の対象

前述したように、医療費控除は治療目的や医師の指示による費用が控除の対象となります。

AGA治療のように、医療保険適用外でも医療費控除の対象となるものはあります。ED治療薬として有名なバイアグラも医療保険適用外ですが、医師の診断があり処方してもらっている場合には、医療費控除の対象とできる場合もあるようです。

では、治療にかかる際の交通費はどうなのでしょうか。これは手段と状況によります。電車・バスの運賃は対象です。領収書がもらえない場合は一覧表を作成しておきましょう。また、タクシー代は電車・バス等で行くことが困難な場合にのみ認められます。ガソリン代や駐車場代、宿泊費は認められません。

他にも次のようなものが条件を満たせば医療費控除の対象となります。覚えておきましょう。

  • マッサージ、指圧、針灸などの施術費
  • スポーツジムの利用料
  • 温泉療養

おわりに

残念なことに、増毛やかつらは医療費控除の対象とはなりません。もし、ご家族に治療のSTOPを申し渡された場合は、この記事を参考に、医療費控除と対象になるかをご確認の上、ご検討ください。

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