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　大丈夫だと言い切れませんが、大量にある場合は、課税庁側も実態に即してラフに計算しています。

　令和元年１０月３０日東京地裁判決（平成３０年（行ウ）第２１９号）における被告（国、課税庁側）の主張は次の通りです。

「一時所得の金額の計算においては、本来、収入金額に個別対応する支出した金額のみを控除すべきところであるが、本件では、個々の当たり馬券の払戻金、当該当たり馬券の購入金額、無効となった馬券に係る返還金及び当該無効となった馬券の購入金額に不明なものがあるため、本件各口座において、収入・支出の個別対応関係が最も判明し得る節ごとに、その一時所得の金額の計算を行うことが合理的である。
 これによれば、本件競馬所得に係る一時所得の金額は、その総収入金額（本件各口座におけるＪＲＡとの決済における入金の合計額）から、その収入を得るために支出した金額〔本件各口座におけるＪＲＡとの決済において、節ごとの出金額（馬券の購入金の総額）が入金額（払戻金の総額）以下である場合には、当該出金額を、節ごとの出金額が入金額を超える場合には、当該出金額のうち当該入金額を限度とする額を、それぞれその節における「その収入を得るために支出した金額」とする。〕を控除し、その残額から一時所得の特別控除額５０万円を控除したものとなる。」