パーソナルトレーナーの経費について

　かなり部妙な部分がありますが、いずれの費用も経費として認められる可能性があるものと考えますので、積極的に経費計上する場合で判断させて頂きます（最終的には税務署の裁量の部分があることをご了解ください）。
　一般的にパーソナルトレーナーの必要経費に認められるものとしては、ウェアやシューズなどの消耗品費、通勤及びジムやレッスン会場への公共交通機関やタクシー代などは交通費、客用雑誌や技術向上を目的とする書籍その他資料などは新聞図書費、セミナー参加費やコーチングを受けた費用は研修費、ホームページ作成や名刺チラシの印刷費は広告宣伝費、スマホやインターネット使用料は通信費、仕事や打ち合わせなどの飲食代は会議費もしくは交際費、店舗事務所の賃貸料は地代家賃、事務所の電気代などは水道光熱費、スタジオやレンタルルームなどを借りた費用は賃借料、トレーニングに利用する機器などのリース代はリース料などとなります。
　逆に必要経費にできない費用としては、プライベートで使うトレーニング器具代は仕事のために体を維持する必要がある場合でも経費に計上することは難しいと思われます。ですが顧客のための器具であるが自分も使用することがあるといった場合には、事業のためのものが主体なので経費計上できます。要するに売上に結びつかない完全に個人用のものは経費計上できないということになります。ですから原則的には個人的な整体やエステ、スポーツクラブの会費も経費計上できないものと考えられます。
　「コンテスト」の「団体登録料や参加費、また現地までの移動費」については、研修費もしくは広告宣伝費に相当します。「日サロ、カラーリング代」として「コンテストでは、日焼けした肌での出場が必須のため、日焼けサロンや当日のカラーリング剤などの代金がかかります」については、前出の「コンテスト」の付随費用との位置づけで問題ないと考えます。「痩身、ハイパーナイフ」についての「エステサロンへ通う」の部分は、本来経費計上が難しいと思われますが、「お客様にサロンを経営されている方がおり、その方に別のお客様をご紹介頂いているので、今後の付き合いも深くしていきたい」との趣旨であれば、交際費として考える余地があります（実際の顧客紹介の実績等の証拠資料が必要と考えます）。「サプリメント」の購入費用は、顧客に対してトレーニング指導で販売するために仕入れるならば必要経費になりますが、自分の筋肉の維持のためにプロテインを飲むようなケースでは自己が使うスポーツ用品と同じ話で必要経費として計上できません。ですが「SNSの投稿にも力を入れて」いらっしゃるならば、プロテインの効果を説明する動画作成等のために購入して、直接的または間接的に売上に結びつくのであれば、このプロテイン代は経費で計上して差し支えないでしょう。同様に「食費」の一部で「ダイエット効果があるとされているものを、お客様に勧めたいときに、まず自分が試しに買ったときの食事代」も必要経費に計上することが可能と考えます。いずれの場合も集客等のためにSNSや動画投稿等を活用しているという実績を残しておいて、このSNSや動画投稿等が実際に事業収入に結びつく内容と認められるならば必要経費として計上できるものと考えます（一部は事業用と家事関連で按分計算を行うことが必要と思われます）。

小川様
大変ご丁寧に回答を頂き、誠にありがとうございます。
まさに自分が回答が欲しい点をお答えいただけました。
自分の家事費に関する部分が多く、どこまでの按分にしたらよいのか悩んでいます。
本格的に依頼してご相談させていただきたいなと思っております。
また追ってご連絡いたしますので、よろしくお願いいたします。