医療費控除の計算のやり方

医療費控除は、一般的には１０万円の足切り計算があります。
つまり、１０万円以上の医療費がかかった場合に、１０万円を超える金額が控除されるということです。

しかし、これは一般論です。
ご質問のとおり、１０万円以下でも控除を受けられることがあります。
それは、一言で言いますと、所得・収入がそれほど多くない方です。

ご質問のケースで説明します。
例えば、
収入が公的年金のみ、支給額が２００万円。年齢が６５歳以上（昭和２９年１月１日以前の生まれの方）の場合。
公的年金からの控除額が１２０万円あります。
この場合、２００万円－１２０万円＝８０万円が所得になります。
雑所得が８０万円です。
※この計算は、年齢、年金額によって異なります。
　例えば、２００万円の公的年金でも、６５歳未満（昭和２９年１月２日以後の生まれの方）の場合。
所得金額の計算は、２００万円×０．７５－３７万５千円＝１１２万５千円。

医療費控除の足切り計算は、所得金額の５％です。
所得金額が２００万円以上の方は１０万円になります。
しかし、８０万円の場合には、５％で４万円です。
つまり、この例の場合、医療費が４万円を超える場合に超えた金額が控除されることになります。

医療費控除の明細書では、
Ｄが８０万円、
Ｅが４万円、
Ｆも４万円、
Ｇ（Ｃ－Ｆ）は、医療費－４万円です。

なお、
医療費控除の申告は、天引き（源泉）された所得税の還付を受ける申告です。
例えば、公的年金収入のみの方で、年金から所得税が源泉されていない場合には、医療費控除の申告を行っても、還付される所得税がないことになります。
つまり、還付されるのは医療費の一部ではなくて、源泉された所得税ということです。
年金から所得税が源泉されているかどうかは、公的年金の源泉徴収票（ハガキ）に「源泉徴収税額」の記載があるかどうかです。
まずは、そこを確認します。

鎌田 税理士様

ご回答いただきありがとうございます。

「公的年金等の収入金額の合計額が
1,200,000円までの場合は、所得金額はゼロとなります/所得控除額 全額？」との事で雑所得(公的年金)表を目にしたのですが、
現在65歳以上で公的年金収入額が、
100万になります。
120万以下の年金収入になりますので
雑所得額が０円との解釈でよろしいのでしょうか？

そうしますと…所得が０になるので
０－5% = ……となってしまいますが
この場合は医療費控除の申告をする意味がないという事でしょうか？

ご案内のとおり、雑所得が０円になります。
０円の５％は０円。
したがって、
医療費控除は、支払った全額が対象になります。
ただし、
公的年金から所得税が源泉されていないと思われますので、申告しても還付される所得税がないことになります。

鎌田 税理士様

そうなんですね…。ありがとうございました。解決できてよかったです。
とても勉強になりました！ありがとうございました。

参考になれば幸いです。
また何かありましたら、当サイト「税理士ドットコム」をご利用ください。