カメラレンズの下取りの仕分けについて

カメラレンズの下取りを会計ソフトFreeeに登録する際の仕訳について、以下のように処理します。この例では、カメラレンズを「固定資産」として管理している場合を前提とします（経費として一括計上している場合は異なります）。

前提条件
- 以前購入したカメラレンズ：取得価額 123,568円
- 売却額（下取り額）：103,500円
- 新しいレンズの購入価額：113,850円
- 差額：10,350円（支払い額）

1. 売却（下取り）の仕訳
以下のように処理します。

1-1. 売却損益を計算
- 売却益（または損失）＝売却額（103,500円）－帳簿価額（123,568円）
→ この場合、売却損20,068円。

1-2. 売却の仕訳
借方：現金・預金（普通預金など） 103,500円
借方：固定資産売却損 20,068円
貸方：工具器具備品（カメラレンズ） 123,568円

2. 新しいレンズの購入仕訳
新しく購入したカメラレンズの差額支払い分（10,350円）を以下のように記帳します。

2-1. 差額を支払った仕訳
借方：工具器具備品（新しいレンズ） 113,850円
貸方：現金・預金（普通預金など） 10,350円
貸方：現金・預金（普通預金など） 103,500円（下取り分）

Freeeでの具体的な操作
1. 資産の売却
- 固定資産として登録している「カメラレンズ」の売却処理を行います。
- 売却額103,500円を入力し、売却損益（20,068円の損失）をFreeeで自動計算するよう設定します。

2. 新しい資産の登録
- 新しいカメラレンズ（113,850円）を新しい固定資産として登録します。
- 支払い方法で「差額の支払い分10,350円」と「下取り額103,500円」を入力します。

注意点
- 固定資産か経費かの区分
法人では、通常10万円以上のものは固定資産として計上し、減価償却を行いますが、10万円未満（※一部30万円以下も対象）なら一括経費処理が可能です。
- 消費税の処理
法人が課税事業者の場合、取引金額に消費税が含まれている場合は税区分を正確に設定します。