勘定科目の変更をすべきか
10年ほど前から通訳の団体に加入していて、年会費をずっと「研修費」と仕訳していました。その団体は、通訳者に対する各種研修を行っている企業で、年会費を払っている会員は非会員よりも安い料金で各種研修を受講をすることができます。また、年に数回通訳者にとって役に立つ情報を含む会報を送ってくれます。
都度受ける各種研修も、年会費も、両方「研修費」として仕訳してきたのですが、最近、「諸会費」という勘定科目の存在を知りました。もしかすると、年会費の方は「諸会費」と仕訳した方がよかったのか、と今悩んでいます。
「継続性の原則」を考えると、むやみに仕訳の勘定科目を途中で変更しない方がよいかもしれないのですが、この場合、今から（今期から）でも年会費は「諸会費」と仕訳し始める方がよいでしょうか？それとも、ずっと研修費で仕訳してきたので、このまま継続性を保っていく方がよいのでしょうか？（例えば、「研修費」で仕訳して、会計ソフトの概要欄に「○○団体年会費」と記すなどして。）
税理士の回答
年会費であれば、諸会費の勘定科目にするのが良いと思います。今期から変えても問題はないと思います。
ご回答ありがとうございます！もし今期から勘定科目を「諸会費」に変更する場合、青色申告書の「本年中における特殊事情」に何か記載する方がよいのでしょうか？それとも、ただ今期から仕訳の仕方を変更するだけでよいでしょうか？
本年における特殊事情は、前年と比較して売上が大きく減少した場合、経費が大幅に増加した場合などが挙げられます。科目の変更は、特殊事情にはならないと思います。特に記載は必要ないです。
ありがとうございます。とても分かりやすいご回答をいただき、感謝いたします。今後ともよろしくお願いいたします。
本投稿は、2022年03月12日 10時44分公開時点の情報です。 投稿内容については、ご自身の責任のもと適法性・有用性を考慮してご利用いただくようお願いいたします。
