減価償却累計額の記載がある場合は、間接法と判断できるか

直接法、間接法のどちらの形式をとっているか判断したいです。
貸借対照表に「減価償却累計額」の記載がありますが、
この場合、間接法と判断できますでしょうか。

税理士の回答

前田靖

コンサルティング＆サポート前田税理士事務所

1. 京都府
2. 京都市中京区

この場合、間接法と判断できますでしょうか。

→そのように判断できますが、固定資産の金額が取得価額のまま変わっていないこともご確認ください。

本投稿は、2023年11月03日 21時42分公開時点の情報です。 投稿内容については、ご自身の責任のもと適法性・有用性を考慮してご利用いただくようお願いいたします。