減価償却後の車両

　減価償却を直接法で処理していれば、備忘価額１円が残っているとおもわれるので、

（借方）事業主貸　　1　（貸方）車両運搬具　　1

の経理処理は必要になると思われます。

経理処理以外の気を付けるべき点ですが、その友人が会社経営されており会社名義としていたら、個人から法人に対する贈与になり時価譲渡したとみなされ、相談者様に譲渡所得が生じる可能性があるのでご留意ください（所得税法第59条のみなし譲渡課税）。