年末調整の給与所得以外の所得の合計額

書くような形式になっているのですから、書くべきです。
ただ、所得2400万円を超えなければ、結果は同じなので書かなくても問題になることはないでしょう。

　　回答します。

　　税理士の立場では法律上記載するこことなっている事柄を、記載しなくても良いとはいえません。
　　ご容赦願います。

　　なお、蛇足ですが
　　貴方の「年末調整」の場合、貴方の合計所得金額（給与以外の所得も合計）が850万円以下の場合は、記載金額の有無により、控除額などの調整はありません。
　　ただし、住民税の申告などにより「特別徴収による住民税の通知」が会社に送られますので、給与以外の収入が会社に把握される可能性はあります。（内容までは分かりませんので、詳細は言わなくても良いのではないでしょうか）

　　「年末調整」が親御様の年末調整で、貴方が扶養に該当するか否かは、「合計所得金額」で判断しますので、詳細な所得区分までは必要ないと考えます。

　　以上参考にしてください。

　　1点補足します。
　　850万円から2400万円以下の場合、配偶者控除額などの調整はありますが、本人の基礎控除額は同じ（48万円）のままとなります。
　　2,400万円超 2450万円以下は、32万円
　　2,495万円超 2500万円以下は、16万円と基礎控除額が減少します。